Shopify専用・AI ECマーケティング運用基盤

増え続けるアプリと手作業を、
一つの運用基盤つなぎ直す。

STAILOR Harnessは、Shopifyの顧客・注文・商品・在庫データを一つの基盤にまとめ、AIによる分析・提案と月額の運用支援でEC運用を改善し続けるサービスです。

初期導入0円※所定の運用支援契約を伴う場合データもコードも顧客保有必要な機能だけを追加重要施策は人間が承認

多くのShopify運用で、
こんな状態が起きています。

Shopifyは、必要な機能をアプリですぐに追加できる優れたプラットフォームです。ただ、ECの成長に合わせてアプリを追加し続けると、個別最適の積み重ねが運用全体の複雑さに変わっていきます。

アプリ費用が積み上がる

CRM、メール、レビュー、再入荷、在庫、レポート。機能ごとの月額費用に加え、顧客数・配信数・注文数に応じた従量課金も増えていきます。

データがアプリごとに分断される

顧客の購買履歴、商品の閲覧、在庫、配信反応が別々に存在し、本来つなげられるはずの売上機会を活用できません。

アプリ同士をつなぐ手作業が残る

CSV出力、表計算への転記、対象者の抽出、レポート作成。自動化ツールを導入したのに、担当者がデータの接着剤になっています。

運用がベンダーと担当者に閉じる

解約すればシナリオや履歴が失われ、担当者が変われば判断基準も失われる。運用するほど自社の資産が増える構造になっていません。

問題は、アプリが多いことだけではありません。
EC運用を一つの流れとして改善する仕組みがないことです。
導入後のイメージ図。ストア・顧客・商品・在庫がSTAILOR Harnessの基盤に整然とつながり、担当者はAIの提案を承認するだけで施策が実行される
SERVICE

バラバラだったEC運用を、
一つのAI運用基盤へ。

いくつものアプリと手作業に分かれていたEC運用を、一つの基盤で引き受けます。Shopifyの顧客・注文・商品・在庫のデータを一箇所に集め、そのつながりから、これまで見えていなかった売上施策をAIが発見。シナリオの作成から実行、レポート作成までを支援します。その結果、貴社のお客様には、自分に関係のある案内だけが届くようになります。

サービスの構成

「基盤」と「運用支援」の2つでできています。基盤は貴社の資産になります。

サービスの構成要素
基盤(初期0円)マーケティング自動化基盤を貴社の環境に導入します。「トリガー×条件×アクション」の共通構造でシナリオを管理し、コードもデータも貴社が保有します。
運用支援(月額)運用設計、シナリオの構築・改善、AIによる週次分析、月次レポート、戦略ミーティング。私たちが売っているのはこの運用支援です。
残るもの顧客理解・施策・判断・学習・運用の資産。契約が終わっても、基盤とデータと運用の記録は貴社に残ります。
なぜ、基盤は0円なのか。
私たちの売上は、貴社がAIを使いこなせるようになることからしか生まれない。
その構造を、自分たちで選んだからです。

目指すのは、AI時代に自走できるEC組織を一緒に作ることです。なぜこの形で提供するのか →

AIが提案し、人が判断する運用です。

AIに丸投げはしません。ブランドと事業の判断は人に残し、検知・分析・実行を基盤が引き受けます。

検知人には見えていなかった売上機会・顧客と在庫の変化をAIが発見
提案原因・対象・期待効果・リスクつきで施策を提示
承認人間がブランドと事業方針に照らして判断
実行と学習基盤が実行・計測し、結果と判断理由を次の検知へ反映

学習の結果が次の検知精度を高め、サイクルは回るほど賢くなります。

無料EC運用診断

この診断は、貴社のデータからAIが何を発見できるかを確かめる最初の一歩です。導入を判断する前に、現在利用しているアプリ、費用、手作業、データの流れを棚卸しし、次の3点を可視化します。導入効果が見込めない場合は、その旨をお伝えします。

  • 01すぐに削減・統合できる領域
  • 02最初に自動化すべき売上施策
  • 03AIドリブンな運用へ移行する6か月計画

オンライン60分/診断無料/既存環境を前提にご提案します

無料EC運用診断のお申し込み

1〜2営業日以内に、担当者から診断日程をご案内します。任意項目もご記入いただくと、当日の診断精度が上がります。

会社名が未入力です。正式名称で入力してください。
担当者名が未入力です。氏名を入力してください。
メールアドレスの形式が正しくありません。@を含む形式で入力してください。
URLの形式が正しくありません。https:// から入力してください。

お申し込みありがとうございます。

担当者が内容を確認し、診断日程をご案内します。初回相談では、現在の運用を否定したり、不要な全面移行を求めたりすることはありません。